以下、美容整形トラブルにおける、クリニック側のよくあるお悩みと、その解決策について記載します。
医師の目から見たら完全に成功して効果も出ている患者さんなのに、『自分には効果がなかった』『傷跡が目立つ』などと言って訴えられてしまいました。
裁判所から訴状と期日呼出状が送付されてきています。
いきなり法廷に呼び出されるのか?何もわからず、とても不安です。
裁判になる・ならないに限らず、もっとも重要なのは、「クリニック側の正当性を示せる証拠があるかどうか?」です。
弁護士は、こういう状況において、「どういう状況の時に、何が証拠として使えて、どのくらいの効果を発揮できるのか?」といった正しい判断をすることができます。
効果の有無や傷跡の具合といった、目に見えて分かる部分が論点なのであれば、証拠としては例えば
などが証拠として使えることが多いです。
例えば、手術前後の写真があれば、それらを比較して、効果の有無を示すことができるでしょう。
また、医学文献を参照して「今回の手順は、医学文献にも書かれているオーソドックスな手術なので、手順に誤りはない」と主張することもできます。
手術の前に施術のメリット・デメリットを十分説明したのに、後になって『詳しい説明は全然受けていない』とクレームを言われてしまいました。
きちんと説明したのに、自分に落ち度があるかのように言われてしまい、困っています。
手術前の説明は、「言った言わない」のトラブルになることが多いものです。
こちらも、経験豊富な弁護士にご相談頂ければ、「どういう状況の時に、何が証拠として使えて、どのくらいの効果を発揮できるのか?」といった正しい判断をすることができます。
この場合、最も効果的な証拠は「同意書のサイン」です。
手術前の説明を記載した同意書に、患者様のサインがあれば、それを証拠として使うことができます。
もし同意書が無い場合には、例えば
といったものを活用することもあります。
手術には何の問題もなく、目指した効果も出ているのに、患者さんからクレームが出て、医療ローンの支払もストップになってしまいました。
その影響で、ローン会社からクリニックにいったんは支払われた手術代金について、ローン会社から返金を求められています。
これでは、タダで手術をやってあげたのと同じになってしまいます。
金銭的にも大きな打撃です。
こういった状況の場合、たとえクリニック側に落ち度がなくても、いったんはローン会社に返金する必要があります。
いったんローン会社に返金した上で、患者様と話合いや裁判といった形で話がまとまり、「クリニック側に落ち度はない」と認められれば、またローン会社からお金を戻してもらうことができます。
また、この場合、「弁護士がローン会社宛にも通知を出して、ローン会社にも裁判に参加してもらう」というケースもあります。
こうすることで、ローン会社も含めて、支払い条件などを取りまとめることができるので、最終的にローン会社からお金を戻してもらうのもスムーズになります。
「銀行振込での分割払いで費用を支払う」という患者さんがいました。
手術が終わって、いざ支払いの段階になると、何かと理由をつけて支払ってくれません。
どう対応して良いのか?困っています。
ローンではなく、銀行振込での分割払いなどの契約になっていると、こういった手術料金の未回収といった事態に陥りやすくなります。
弁護士にご相談頂くと、まずは内容証明郵便を使って、支払い請求を行うのが一般的です。
「代金が大きく、なんとしても回収したい」などの場合には、裁判を起こすこともあります。
口コミサイトに、いわれのない悪評(一方的な被害申告)を書かれてしまいました。
これにより、クリニックに悪いイメージがついてしまっています。
実際、クリニックを受診する新規の患者さんも減ってきています。
どう対応すればよいのでしょうか?
2ちゃんねる(5ちゃんねる)などのネット掲示板に書き込まれてしまうと、それが影響して、クリニックの評判がガクッと落ちてしまうこともあります。
弁護士にご相談頂くと、まず目指すのが、書き込んだ人物の特定です。
基本的に匿名で書き込まれるので、特定は困難な場合も多いのですが、書き込み削除の通知を出したり、場合によっては裁判を起こすこともあります。
明らかに、クリニック側には落ち度はなく、手術の効果も出ています。
最終的には患者様にも納得してもらえるだろうし、裁判で負けることもない、と思っているのですが…。
でも、本当に大丈夫だろうか?と不安に感じています。
裁判で最も大事なのは、「証拠の有無」です。
いかにクリニック側が正しい事を行っていて、きちんと患者様に説明も行っていたとしても、その証拠がなければ、クリニック側の主張は受け入れられなくなってしまいます。
弁護士にご相談頂いた場合でも、まず行うのは、証拠の収集です。
もし、証拠がないなどの場合でも、証拠の代わりとして使えるものを探したり、当時の状況を書面にまとめた陳述書などを使うことで、正当性を示せることもあります。
「クリニック側に落ち度がなければ、大丈夫」という認識は、大変危険ですので、ご注意下さい。